前回からの続きです。
私立大学は規模によって大規模大学（収容定員8000名以上）、中規模大学（収容定員4000人以上8000人以下）、小規模大学（収容定員4000人未満）と3つに分けられますが、まずこの3層を境にして、それぞれのクラスターには大きな差があると思われます。そして、それぞれの境目で起こる小さな変化が、全体に大きな影響を与えます。
複雑系の科学でいうところのバタフライ効果（＞力学系の状態にわずかな変化を与えると、そのわずかな変化が無かった場合とは、その後の系の状態が大きく異なってしまうという現象。カオス理論で扱うカオス運動の予測困難性、初期値鋭敏性を意味する標語的、寓意的な表現である。）のようなことが起こります。
学生募集の場合、ファクターが多すぎて、一つの外部要因の変化や広告やイベントなどのキャンペーンの効果を測定することは、困難ですが、確かなことは、大規模大学の入試別獲得目標が変わるだけで、日本全体の入試の様相は変わってしまいます。
最近では学生の都市圏への集中を避け、地方を活性化するためにとられた定員抑制政策が思い出されますが、果たして地域起こしということへの貢献があったのかはわかりませんが、ブロック内の小規模大学の定員割れ解消には一時的に貢献しました。その時に、次を見据えて大学改革を行うべきでしたが、どうもそれができた大学は少なかったようです。それよりも、大きな規模でコロナ禍がやってきましたので、学部によっては大きな痛手をおいました。それが、昨年、今年の定員割れ大学の増につながっているようです。といっても、皮肉なもので、地方大学ではコロナ禍の影響で他県への流出が減り、受験生が若干増加した大学もみられます。大学の分散化を進めたのは大都市圏大学の定員抑制策ではなく、自然災害であるということです。これはデータで実証する必要がありそうです。
・定員抑制策は学生の地方分散化と大規模大学の教育の質向上に貢献したか
・コロナ禍で地方分散が進んだか、オンライン教育は教育の質向上や教育方法の転換に寄与したか
受験業界で言われていることと目の前の自大学のミクロなデータの変化に違いが起こっていないかという視点で見ていき、仮説を立てること、それを検証することで受験生のニッチなニーズをつかみます。
年内入試の結果が出始めた今は大学関係者は自大学と自分の将来について関心が高い時期で、SNSでの本音の発信も垣間見えるます。しかし、言っているだけではだめで、まず動き出さなけれなりません。
学生募集を成功させるためには、TOPの意識改革と教職一体の組織改革がないとうまくいきません。出発点でをこれをやらないとほぼ失敗します。
小規模大学は、TOPが動けば小規模だけに小回りが利きます。改革のスピードも上げられます。危機の時代には案外有利なのです。
続く
参考
令和４年文部科学省大学規模別一覧
https://www.mext.go.jp/content/20230322-mxt_jyohoka01-100012481_21.pdf